転職しようとしている会社が副業OKなのかNGなのかって、地味に気になるところですよね。
最近は副業を推奨する企業も増えてきましたけど、まだまだ「副業禁止」の会社も普通にあります。
入社してから「え、ダメなの？」となると後戻りしづらいので、事前に就業規則でチェックしておくと安心です。
このページでは、転職前に確認しておきたいポイントをチェックリスト形式でまとめておきました。
サラッと見ておくだけでも、入社後のモヤモヤはかなり減るはずです。
まずは「副業禁止」と書かれているかどうかが入り口
就業規則のどこかに、副業に関する項目が用意されていることが多いです。
ただ「副業禁止」とズバッと書いてある会社ばかりではなくて、あいまいな表現をしている会社も少なくありません。
“事前許可制”は実質禁止に近い
一番多いのは事前許可制。＝「会社の許可を得た場合のみ副業を認める」というパターン。
これ、一見ゆるいように見えて、実際はほぼNGの会社が多いです。
申請してもまず通らない、という声はよく聞きます。
“競業避止義務”にも注意
「競業避止義務」が強めに書かれている会社にも注意が必要です。
本業と同じ業界の副業を禁じるルールですが、これは特にITや営業職で多いです。
業界全体が重なると、ほぼ副業できません。
“企業イメージを損なう行為を禁止”と書かれているケース
これも一見普通ですが、SNS発信やブログが副業扱いになる可能性があります。
会社の判断次第で「アウト」にされることもあるので注意したいところです。
就業規則のどのページに書いてあるかを押さえておく
就業規則の構成は会社によって違いますが、だいたい以下のあたりに副業関連が書かれています。
服務規律の項目
“会社の信用を損なう行為禁止”などの文言と一緒に副業が出てきます。
社会保険・税金の取り扱いに関する項目
ここに副業時の申告ルールを書いている会社もあります。
懲戒処分の項目
意外と見落とされがちですが、懲戒事由の中に「無断で副業を行った場合」と書かれていることがあります。
ここにしれっと書かれていると、ルールはけっこう厳しめです。
チェックリスト①｜「申請すれば副業OK」の会社かを確認する
申請制の会社は、実質NGのところと、意外と普通に通るところに分かれます。
見極め方としては以下がポイントです。
“許可基準”が細かく書かれている
こういう会社は意外と審査が通ります。
判断基準が明確だからです。
“上司の裁量による”と書いてある
これは危険です。
個人の価値観次第で通ったり通らなかったりします。
“事前に届け出ること”の記述しかない
届け出だけで良い場合は比較的ゆるい会社です。
一応報告しておけば問題ないパターンですね。
チェックリスト②｜「副業が禁止される理由」も読む
副業NGの会社には、それなりの理由が書かれています。
ここを読むと、どのくらい本気で禁止したいのかが見えてきます。
本業への影響を防ぐため
「本業への影響を防ぐため」これは王道です。
夜の副業で体調を崩して本業に支障が出るようなケースを避けたいという理由ですね。
情報漏えいリスクを避けるため
「情報漏えいリスクを避けるため」はIT業界や営業系企業に多い理由です。
データ持ち出しリスクの防止などが背景にあります。
労災・社会保険の管理が複雑になるため
会社側の負担が増えるのを嫌がるパターンです。
このタイプは柔軟性が低めです。
社名イメージを守るため
副業の内容によってブランドに影響が出るのを避けたいという理由。
SNSやYouTubeが厳しめに見られるのはここですね。
【関連記事】え？副業禁止でも大丈夫？衝撃の抜け道
チェックリスト③｜“どこまでが副業なのか”の線引き
「どこまでが副業とみなされるのか？」もかなり大事なポイント。
会社によって“副業の定義”がバラバラなんです。例をあげてみます。
収益が出る行為はすべて副業
ブログのアフィリエイト、フリマの転売、YouTubeも全部アウトという会社です。
反復性があるものは副業
「月に何回も行うなら副業」みたいなタイプです。
単発の謝礼やスポット作業ならOK、という会社もあります。
労働提供だけが副業扱い
「会社に雇われて働く場合だけNG」というゆるめの会社です。
クラウドソーシングやブログはOKのパターンですね。
チェックリスト④｜罰則のレベルを見る
実はここが一番重要です。
同じ“副業禁止”でも、罰則の重さは会社ごとに全然違います。
注意指導レベル
軽めの会社です。
発覚しても「やめてね」くらいで済むケースが多いです。
評価下げ・昇給ストップレベル
これはちょっと重め。
副業が本気でNGの会社に多いです。
懲戒／減給／最悪は解雇
副業に対してかなり厳しい会社のサインです。
このような会社は絶対に事前確認したほうがいいでしょう。
チェックリスト⑤｜副業OKでも“ジャンル制限”がある会社も多い
副業自体はOKでも、ジャンルによって「これはNG」と細かく指定しているパターンがあります。
競業となる業務は禁止
本業と同じ業界で副業するとアウトです。
深夜の副業はNG
体調管理の理由で決められているケースです。
顔出しのSNS発信はNG
会社のイメージとの兼ね合いです。
契約書にサインが必要
かなり本気で管理している会社です。
副業するつもりなら“最初の確認”がいちばん大事
以上、副業禁止の会社で働く前に確認すべき就業規則チェックリスト…というお話でした。
就業規則って文字ばかりで読みづらいですが、副業しながら働くつもりなら最も大事なページです。
入社後に「こんなはずじゃなかった」となると、働き方の自由度が一気に下がります。
転職の段階で軽くチェックしておくだけでも、将来の選択肢はかなり変わってきますよ。